5．簡便法による強震動予測

5.1　計算手法

（１）簡便法工学的基盤における地震動強さ（距離減衰式）

　計算には、司・翠川 (1999)による距離減衰式のうち、断層最短距離とモーメントマグニチュードより最大速度を求める距離減衰式を用いる。係数はプレート間の係数を用いる。

(5.1-1)

ここで、

	；　最大速度 (cm/s)
	；　モーメントマグニチュード
	；　震源深さ (km)
	；　断層最短距離 (km)

　ここで、最大速度の距離減衰式の基準地盤はＳ波速度600m/sの硬質地盤であることから、上記距離減衰式の基準地盤（Ｓ波速度600m/s）から簡便法工学的基盤（Ｓ波速度400m/s）までの最大速度の増幅率は、松岡・翠川 (1994) による表層地盤の最大速度増幅度算定式（式(5.1-2)）を用いて算定される最大速度増幅度の比として評価することにする。

(5.1-2)

ここで、

	；　地下30m から地表までの最大速度増幅度
	；　地下30m から地表までの平均Ｓ波速度 (m/s)

　具体的にはその比が1.31となるので、式（5.1-1）から求められた最大速度に1.31を乗じることにより評価する。

（２）国土数値情報を用いた表層地盤の速度増幅度

　表層地盤による地震動の増幅は、微地形区分ごとに表層30mの平均Ｓ波速度を設定し、その平均Ｓ波速度から増幅度を算定する方法により評価する。
　なお、詳細は、3.5.1項を参照されたい。

（３）地表における地震動強さ

　簡便法により計算する地表での地震動強さ指標は、式 (5.1-1) で算定された簡便法基準地盤での最大速度値に対して、簡便法基準地盤から地表までの増幅度を乗じることにより得られる地表での最大速度である。

（４）地表における計測震度

　翠川ほか (1999)が示している最大速度と計測震度との関係式 (5.1-3) を用いて、地表での最大速度から計測震度を計算し、その分布を求める。

(5.1-3)

ここで、

	；　地下30m から地表までの速度増幅率
	；　地下30m から地表までの平均Ｓ波速度 (m/s)

　上記の最大速度と計測震度との関係式における最大速度 は、水平動２成分を合成した最大速度である。一方、司・翠川 (1999)の距離減衰式から求められる最大速度は、水平動２成分のうちの大きい方の値である。このように、厳密な意味では両者の定義が異なるが、本検討では両者の結論に大きな相違はないと考える。

5.2　計算結果

（１）計算領域と巨視的断層モデル

　簡便法については、２章で述べたように九州全域と四国および中国地方の西部を評価対象領域とした。
　表5.2-1に簡便法で用いた巨視的断層パラメータ一覧を示す。

（２）簡便法による強震動予測（地表の震度分布）

　日向灘の地震を想定した強震動評価の対象領域において、前節の手順により算定された簡便法工学的基盤（ =400m/s）から地表までの増幅度の分布を図5.2-1に示す。
　さらに、前節で述べた手法により算定した、日向灘の地震を想定した簡便法による地表の震度分布図を図5.2-2および図5.2-3に示す。