8.　詳細法による地震動のベクトル合成

　8.1　ケース１の計算結果

　詳細法により工学的基盤で評価されたケース１の地震動について、NS成分とEW成分のベクトル合成の速度最大値を図8.1−1に示す。
　松岡・翠川(1994)に基づいて詳細法工学的基盤から地表に至る地盤増幅率を評価し、図8.1−2に示す（図6.2−9と同じ）。この増幅率は後に示すケース２とケース３でも共通である。図8.1−1に示した工学的基盤での速度最大値分布と図8.1−2に示した地盤増幅率を用いて地表で評価された地震動の最大速度値分布を図8.1−3に示す。この結果に翠川・他(1999)による換算式を適用して評価された計測震度分布を図8.1−4に示す。
　図8.1−5には詳細法により工学的基盤で評価された地震動の速度最大値の距離減衰と司・翠川(1999)の距離減衰式を比較して示す。横軸は断層最短距離である。図中の実線と破線は司・翠川(1999)の基準地盤であるS波速度600m/sでの中央値と中央値±標準偏差である。ここでは、詳細法の結果は司・翠川(1999)の基準地盤であるS波速度600m/s相当層に換算補正した値をプロットした。両者は良く対応している。

　8.2　ケース２の計算結果

　詳細法により工学的基盤で評価されたケース２の地震動について、NS成分とEW成分のベクトル合成の速度最大値を図8.2−1に示す。
　図8.2−1に示した工学的基盤での速度最大値分布と図8.1−2に示した地盤増幅率を用いて地表で評価された地震動の最大速度値分布を図8.2−2に示す。この結果に翠川・他(1999)による換算式を適用して評価された計測震度分布を図8.2−3に示す。
　図8.2−4には詳細法により工学的基盤で評価された地震動の速度最大値の距離減衰と司・翠川(1999)の距離減衰式を比較して示す。横軸は断層最短距離である。図中の実線と破線は司・翠川(1999)の基準地盤であるS波速度600m/sでの中央値と中央値±標準偏差である。ここでは、詳細法の結果は司・翠川(1999)の基準地盤であるS波速度600m/s相当層に換算補正した値をプロットした。両者は良く対応している。

　8.3　ケース３の計算結果

　詳細法により工学的基盤で評価されたケース３の地震動について、NS成分とEW成分のベクトル合成の速度最大値を図8.3−1に示す。
　図8.3−1に示した工学的基盤での速度最大値分布と図8.1−2に示した地盤増幅率を用いて地表で評価された地震動の最大速度値分布を図8.3−2に示す。この結果に翠川・他(1999)による換算式を適用して評価された計測震度分布を図8.3−3に示す。
　図8.3−4には詳細法により工学的基盤で評価された地震動の速度最大値の距離減衰と司・翠川(1999)の距離減衰式を比較して示す。横軸は断層最短距離である。図中の実線と破線は司・翠川(1999)の基準地盤であるS波速度600m/sでの中央値と中央値±標準偏差である。ここでは、詳細法の結果は司・翠川(1999)の基準地盤であるS波速度600m/s相当層に換算補正した値をプロットした。両者は良く対応している。