3.4.2 海溝型地震（プレート境界の巨大地震）

A. モデル化の対象とする地震

試作領域に影響を及ぼす地震として、下記の４つの地震をモデル化する。

１）想定東海地震（仮）
２）東南海地震
３）南海地震
４）想定関東地震（仮）

B. 想定東海地震（仮）のモデル

（１）基本方針
　中央防災会議東海地震に関する専門調査会（中央防災会議事務局(2001)）により評価された断層諸元を用いる。
　地震発生確率は評価されていないため、仮置きの値として下記の確率を用いる。

（２）地震発生確率の設定
　地震発生確率は仮置きの値として下記の確率を用いる（表3.4.2-1）。

30 年発生確率 50 年発生確率

： ：

50%以上 90%以上

（３）マグニチュードの設定
　モーメントマグニチュード は東海地震に関する専門調査会により評価されたモーメントマグニチュード=8.0 を用いる。

（４）断層面の設定
　東海地震に関する専門調査会により評価された断層諸元を用いる。
　想定東海地震（仮）の震源域を図3.4.2-1 に示す。

C. 東南海地震、南海地震のモデル

（１）基本方針
　地震調査委員会(2001)ならびに同・強震動評価部会(2001)により評価された断層諸元を用いる。
　地震発生確率は長期評価で公表されている値を用いる。確率に幅をもって示されている場合には下記（２）の考え方により設定する。

（２）地震発生確率の設定
　地震発生確率は長期評価で公表されている値を用いた。確率を算定する際のばらつきαに幅をもって評価されているため、その中央値を用いる場合を「平均的なケース」、確率が最大となる値を用いる場合を「最大確率を与えるケース」として、その２ケースについて評価を行った。算定された確率値を表3.4.2-1 にまとめて示す。

（３）マグニチュードの設定
モーメントマグニチュード は地震調査委員会強震動評価部会(2001)により評価された両地震の地震モーメントに基づき評価する。両地震のマグニチュードを表3.4.2-1 にまとめて示す。

（４）断層面の設定
　地震調査委員会(2001)により評価された断層諸元を用いる。両地震の震源域を図3.4.2-2 に示す。

D.　想定関東地震（仮）のモデル

（１）基本方針
　長期評価が公表されていないので、仮置きのモデルとして断層面は地震予知総合研究振興会(1999)でまとめられた強震動評価手法のレビューと事例的検討で用いられたWaldand Somerville (1995) による1923 年関東地震の断層モデルを用いた。
　地震発生確率は、仮置きの値として、（２）に示すように「平均的なケース」と「最大確率を与えるケース」の２ケースについて設定した。

（２）地震発生確率の設定
　中央防災会議地震防災対策強化地域指定専門委員会(1992)は、平成4 年8 月に「相模トラフ沿いでマグニチュード8 程度の海溝型巨大地震が発生する可能性は100 年か200年先」と報告している。平成4 年（1992 年）は大正12 年（1923 年）からおおよそ70年経過していることから換算すると、想定関東地震（仮）のおおよその活動間隔は170〜270 年ということになる。
　そこで、ここでは仮置きの値として、次の２ケースについて設定した。いずれの場合も活動間隔がBPT 分布に従う更新過程で、ばらつきαは0.24、最新活動時期は1923 年と設定している。

「平均的なケース」	：	平均活動間隔を220 年とした場合
「最大確率を与えるケース」	：	平均活動間隔を170 年とした場合

以上の条件で西暦2002 年よりの地震発生確率を求めた。その確率値を表3.4.2-1 に示す。

（３）マグニチュードの設定
　モーメントマグニチュード は上記Wald and Somerville(1995) による1923 年関東地震の断層モデルに基づき、=7.9 とした。

（４）断層面の設定
　断層面は上記Wald and Somerville(1995) による1923 年関東地震の断層モデルに基づき諸元を設定した。モデル化した想定関東地震（仮）の断層諸元を表3.4.2-2 に、断層面の位置を図3.4.2-3 に示す。

参考文献

・中央防災会議事務局（2001）：中央防災会議「東海地震に関する専門調査会」とりまとめ資料（案）, 平成13 年11 月27 日.

・中央防災会議地震防災対策強化地域指定専門委員会(1992),：同専門委員会検討結果報告，平成4 年8 月21 日

・地震調査研究推進本部地震調査委員会（2001）：南海トラフの地震の長期評価について, 平成13 年9 月27 日.

・地震調査研究推進本部地震調査委員会強震動評価部会（2001）：南海トラフの地震を想定した強震動評価手法について（中間報告）, 平成13 年12 月7 日.

・地震予知総合研究振興会(1999): 平成10 年度科学技術庁委託強震動評価手法のレビューと事例的検討報告書，平成11 年3 月．

・Wald, D.J. and P.G. Somerville (1995): Variable-slip rupture model of the great 1923 Kanto, Japan, earthquake, Bull. Seism. Soc. Am., 85, pp. 159-177.