５．計算に用いた地震動予測手法とパラメータ

5.1　簡便法

　簡便法では、以下の手順で、工学的基盤（S 波速度400m/s相当）での最大加速度と最大速度、地表での計測震度を算出する。

　１）　工学的基盤（S 波速度400m/s相当）での最大加速度の算出

　司・翠川 (1999) の最大加速度 の距離減衰式（5-1）式により、まず、地盤上での最大加速度を算出する。

(5-1)

ここで、

	：モーメントマグニチュード
	：震源深さ(km)
	：断層最短距離(km)

　司・翠川 (1999) はJoyner and Boore (1981) に従って岩盤・地盤を分類しているが、S 波速度との対応は不明である。そこで、本検討では、岩盤での値を工学的基盤における最大加速度とみなす。すなわち、（5-1）式から求められる地盤上の最大加速度を、1.4（司・翠川， 1999）で除して岩盤での値に変換し、工学的基盤における最大加速度とする。

　２）　 の硬質地盤での最大速度の算出

　司・翠川 (1999) の最大速度 の距離減衰式（5-2）式により、 のの硬質地盤での最大速度を算出する。

(5-2)

　３）　工学的基盤（S 波速度400m/s 相当）での最大速度の算出

　 の層から工学的基盤までの増幅率を 松岡・翠川 (1994) による表層地盤の最大速度増幅度算定式（5-3）式から算出する。具体的には1.31 倍する。

(5-3)

ここで、

	: 地下30m から地表までの最大速度増幅度
	: 地下30m から地表までの平均S波速度(m/s)

　４） 地表での最大速度の算出

　表層地盤による地盤の増幅は、微地形区分ごとに表層30mの平均S波速度を設定し、平均S波速度から増幅度を算定する方法により評価する。
　松岡・翠川 (1994) による表層地盤の増幅度評価の方法は次の通りである。まず、国土数値情報に基づいて微地形区分に分類した上で、各微地形区分毎に表層30mの平均S波速度を評価する。次に（5-3）式を用いて、各微地形ごとに求められた表層30m の平均S波速度から、第三紀ないしそれ以前の丘陵地（平均S波速度が600m/s 程度）を基準とした最大速度増幅度を求める。
　本検討でも同様な方法により表層の増幅度を求める。ただし、本検討ではS波速度400m/s の工学的基盤において強震動を評価し、その最大速度を求めるので、工学的基盤から地表までの増幅度はS波速度400m/s の地盤を基準としたものにしなければならない。
　そこで、まず、松岡・翠川 (1994) による基準地盤（平均S波速度が600m/s 程度）からS波速度400m/s の工学的基盤までの増幅度を（5-3）式により求める。表層地盤の最大速度増幅度算定式（5-3）式に基づき地表での最大速度を算出する。具体的には1.31倍となる。次に、松岡・翠川 (1994) または藤本・翠川 (2003) に示された手順により求められた表層地盤最大速度増幅度を1.31で除し、得られた値を本検討におけるS波速度400m/s の工学的基盤から地表までの最大速度増幅度とすることにより、地表での最大速度を算出する。図5.1 に、簡便法による地図作成領域におけるS波速度400m/s の工学的基盤から地表までの最大速度増幅度（松岡・翠川 (1994) ）を、図5.2には簡便法による地図作成領域におけるS波速度400m/s の工学的基盤から地表までの最大速度増幅度（藤本・翠川 (2003)）を示す。

　５）　計測震度 の算出

　翠川ほか （1999）の最大速度 と計測震度 との関係式（5-4）式から計測震度を算出する。

(5-4)