５．簡便法による強震動予測

5.1　計算手法

　5.1.1　工学的基盤（S波速度400m/s相当）における地震動強さ

　簡便法により計算する地震動強さ指標は、最大速度とする。計算には、司・翠川 (1999) の距離減衰式を用いる。司・翠川 (1999) は、断層面からの距離の取り方として、断層最短距離と等価震源距離を用いた以下の２つの式を求めている。ここでは断層最短距離を用いた式 (5.1-1) を採用する。

　上記の最大速度の距離減衰式における基準地盤は、Ｓ波速度600m/sの硬質地盤であるため、基準地盤から工学的基盤（Ｓ波速度400m/s相当）までの最大速度の増幅率は、松岡・翠川 (1994) による表層地盤の速度増幅度算定式 (5.1-3) を用いて算定される速度増幅度の比として評価することにする。具体的には1.31倍する。

　5.1.2　国土数値情報を用いた表層地盤の速度増幅度

　表層地盤による地震動の増幅は、微地形区分ごとに表層30mの平均Ｓ波速度を設定し、その平均Ｓ波速度から増幅度を算定する方法により評価する。
　松岡・翠川 (1994) による表層地盤の増幅度評価の方法は次の通りである。まず初めに、国土数値情報に基づいて微地形区分に分類した上で、各微地形区分ごとに表層30mの平均Ｓ波速度を評価する。次に式（5.1-3）を用いて、各微地形区分ごとに求められた表層30mの平均Ｓ波速度から、第三紀ないしそれ以前の丘陵地（平均Ｓ波速度が600m/s程度）を基準とした速度増幅度を求める。
　さらに、本検討では工学的基盤（Ｓ波速度400m/s相当）を評価基準としているため、上記増幅度を式(5.1-3)により1.31で除したものを表層地盤の速度増幅度とする。
　なお、各微地形区分ごとに表層30mの平均Ｓ波速度を評価については、藤本・翠川(2003) によって全国のＰＳ検層データをもとに再評価されている。ここでは、藤本・翠川(2003) の評価結果を用いる。

　5.1.3　地表における地震動強さ

　簡便法により計算する地表での地震動強さ指標は、5.1.1項で算定された工学的基盤（S波速度400m/s相当）での最大速度値に対して、5.1.2項で算定された工学的基盤（S波速度400m/s相当）から地表までの増幅度を乗じることにより得られる地表での最大速度とする。

　5.1.4　地表における計測震度

　翠川ほか (1999) が示している最大速度と計測震度との関係式を用いて、地表での最大速度から計測震度を計算し、その分布を求める。

式 (5.1-4) の最大速度と計測震度との関係式における最大速度PGVは、水平動２成分を合成した最大速度である。一方、司・翠川 (1999) の距離減衰式から求められる最大速度は水平２成分のうちの大きい方の値である。このように、厳密な意味では両者の定義が異なるが、本検討では両者の結論に大きな相違はないと考える。

5.2　計算結果

　5.2.1　計算領域と巨視的断層モデル

　簡便法による石狩低地東縁断層帯の地震を想定した強震動評価の計算対象領域は、石狩低地を主とした当該断層およびその周辺地域とした。
　表5.2-1に巨視的断層パラメータ一覧を、図5.2-1に巨視的断層モデルの設定位置を示す（次章で述べる詳細法による強震動計算領域も併せて示してある）。

　5.2.2　簡便法による地震動最大値と震度

　石狩低地東縁断層帯の地震を想定した強震動評価の対象領域において、前節の手順により算定された簡便法による震度の分布図を図5.2-2に示す。