６．計算結果

　本検討で用いた強震動計算方法としては、ここまで述べた特性化震源モデルと三次元地下構造モデルの影響を取り入れてハイブリッド合成法を用いて地震波形を求める「詳細法」と、過去のデータを基にマグニチュードと距離をパラメータとする経験式により最大速度を算定する「簡便法」とを使い分けた。以下にそれぞれの手法の結果について、特徴を記す。

6.1　簡便法による強震動予測結果

　「簡便法」による強震動予測結果を図6.1〜図6.3に示す。本検討では、松岡・翠川 (1994) による地盤増幅率と藤本・翠川 (2003) による地盤増幅率の両方を使い、結果を比較している。「簡便法」による震度分布は比較的滑らかに変化している。「簡便法」では、工学的基盤から地表への最大速度の増幅率の影響は反映されているが、「詳細法」と異なり地震基盤から工学的基盤までの増幅は考慮されていない。また断層付近に着目すると、「簡便法」ではディレクティビティ効果を評価していないため、震度は、後述の「詳細法」の震度より小さめとなっている。図6.1 に国府断層帯（地表震度・最大速度は松岡・翠川 (1994)および藤本・翠川 (2003)）、図6.2 に高山断層帯（地表震度・最大速度は松岡・翠川 (1994) および藤本・翠川 (2003)）、図6.3 に猪之原断層帯（地表震度・最大速度は松岡・翠川 (1994) および藤本・翠川 (2003)）の結果を示す。

6.2　「有限差分法」による強震動予測結果

　４章に示した５つの断層モデル（図4.5参照）における「有限差分法」による地震動予測計算結果平面図を図6.4〜図6.8および、振幅値のスナップショットを図6.9〜6.13に示す。
　計算結果には、マッチングフィルターと同じローパスフィルターを適用しており、スナップショットの振幅表示はそれぞれの時間における最大振幅で正規化している。いずれのケースにおいても、主となる破壊の伝播方向において、ディレクティビティ効果の影響で振幅が大きくなっている。高山断層帯のケースでは、断層帯が大きくアスペリティの深さも若干浅い部分があること、ディレクティビティ方向に若干深い地盤構造が存在する効果もあわせて、振幅が顕著に大きくなっている。また、地震動の継続時間に着目すると、解析区間北部の堆積層の厚い富山・砺波平野および解析区間東部の山岳地帯では、断層破壊が始まってから30秒経過した時点でも他の地域と比べ相対的に振幅が大きい。