3.5 浅部地盤構造モデル浅部地盤構造モデルは、国土数値情報の地形・地質データおよび標高データをもとに表層地盤の増幅倍率を求めることとした。 3.5.1 国土数値情報を用いた表層地盤の増幅率評価の基本的な考え方 地震動評価における表層地盤の増幅率評価については、簡易的に地盤の増幅度を全国同水準に求めることを前提に考える。 3.5.2 増幅率評価に用いる国土数値情報および地質図 地盤を一律に細かく評価した資料として、国土数値情報(国土交通省国土地理院)や100万分の1地質図(独立行政法人産業技術総合研究所地質調査総合センター)などがある。前者については微地形分類、海岸線、主要河川、標高のデータ、後者については表層地質分布から地質年代のデータを使用する事ができる。このうち、地形分類のデータは、全国を約1kmのメッシュに分けて、メッシュごとに評価されている。しかし、これは県を単位とした分析であり、県によって評価の精度が違ったり、表現が異なったりしており、全国的には統一的でない部分もある。また、これらのデータは主に昭和40年代に作成されたためにその後に埋め立てられたり、造成されたりした地域のデータは含まれていない。以上の点を踏まえ、対象地域の地形分類データについて統一的に見直す作業を行った。
3.5.3 表層地盤の増幅の評価表層地盤の増幅の評価については、前項で示した地震動評価のための微地形区分ごとに平均S波速度を設定し、その平均S波速度から増幅度を算定する方法を採用した。今回採用した藤本・翠川 (2003) の方法について、松岡・翠川 (1994) から変更された点は以下の2つである。
松岡・翠川 (1994) によって示された式(3-1)の関係を用いて、今回新たに区分された(東北日本・中央日本・西南日本)の微地形区分ごとの平均S波速度を算定した。図3.24に微地形区分ごとの標高または主要河川からの距離と平均S波速度の関係を示す。
また、それぞれの微地形区分における標高のデータに係る係数“ ”と主要河川からの最短距離に係わる係数“ ”は、それぞれの実測値データを元に決定した値なので、表3.6および表3.7に示す有効な範囲を設定した。 松岡・翠川 (1994) は、第三紀ないしそれ以前の丘陵地( が600m/sec程度)を基準とした表層地盤の速度増幅度について、下式 (3-2) を用いて算定することを提案している。
なお、標高値や主要河川からの距離によっては平均S波速度が100m/s未満となる場合が生じるが、ここでは、平均S波速度が100 m/s未満となった場合には、平均S波速度100 m/sの速度増幅度で評価するものとした。 3.5.4 <参考> 松岡・翠川 (1994)による表層地盤の増幅の評価松岡・翠川 (1994) では、 の推定式 (3-1) においての各係数 を表3.8に示すとおり設定している。図3.27および図3.28から求めた係数 および の範囲は表3.9および表3.10の通りである。以上の条件のもと、3.5.3と同様の方法で表層地盤の増幅度を求める。砺波平野断層帯および呉羽山断層帯周辺について、この方法による国土数値情報を用いた微地形区分と工学的基盤以浅の速度増幅度分布を図3.29および図3.30に示す。 |
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