5.簡便法による地震動評価

 簡便法により想定琵琶湖西岸断層帯地震の地震動を評価して地震動予測地図を作成する。

5.1 計算条件と計算方法

 2章に示した地震動予測地図作成領域において、4章で設定した想定琵琶湖西岸断層帯地震の断層モデルを用いて、簡便法(付録A参照)により地震動を評価し、地震動予測地図を作成する。簡便法は、設定した断層モデルに対して、司・翠川 (1999) の距離減衰式により各地の工学的基盤での地震動の最大値を評価し、藤本・翠川 (2003) に基づく表層地盤増幅率を考慮して地表での地震動の最大値を評価し、翠川ほか (1999) を適用して計測震度を評価する方法である。
 本検討では、簡便法基準地盤( = 400 m/s 相当の地盤)での地震動の加速度最大値分布・速度最大値分布、および、地表での地震動の速度最大値分布・計測震度分布を求める。
 図5.1-1に、簡便法基準地盤( = 400 m/s 相当の地盤)から地表に至る表層地盤の増幅率を示す。

5.2 計算結果

 5.2.1 工学的基盤(Vs = 400 m/s 相当の地盤)での計算結果

 図5.2-1に、簡便法により評価された工学的基盤( = 400 m/s 相当の地盤)での地震動最大加速度分布を示す。
 図5.2-2に、簡便法により評価された工学的基盤( = 400 m/s 相当の地盤)での地震動最大速度分布を示す。

 5.2.2 地表での計算結果

 図5.2-3に、簡便法により評価された地表での地震動最大速度分布を示す。
 図5.2-4に、簡便法により評価された地表での計測震度分布を示す。

 5.2.3 詳細法による地震動計算領域の設定

 簡便法により評価された地表での計測震度が6弱以上となる地域を概ね含むように矩形領域を設定した上で、可能な限り大阪平野まで延伸させ、詳細法による地震動計算領域を設定した。図5.2-5に、詳細法による地震動計算領域(矩形領域)を示す。
 次章では、この矩形領域において、詳細法によりCase 1とCase 2の地震動を計算し、地震動予測地図を作成する。


← Back Next →