７．詳細法による地震動予測地図

7.1　統計的グリーン関数法による強震動予測結果

　詳細法では、統計的グリーン関数法により地震動予測地図を作成した。
　図7.1-1には、 =500m/sの「詳細法工学的基盤」で求められた最大速度分布を示す。陸地では、震源に近い青森県沿岸部を除いて最大速度が50cm/s以下となり、図の大半の領域では30cm/s以下である。
　図7.1-2には、「詳細法工学的基盤」から地表までの最大速度の増幅率を示す。沿岸部では主に低地で増幅率が大きいが、図の領域の半分以上では増幅率が1以下である。
　図7.1-3には、地表で求められた最大速度分布を示す。図7.1-3は以下の手順で計算されたものである。まず、松岡・翠川 (1994)による基準地盤（平均S波速度が600m/s 程度）からS波速度500m/sの「詳細法工学的基盤」までの増幅度を松岡・翠川 (1994)による表層地盤の速度増幅率算定式により求める。その値は具体的には1.13倍となる。次に、図7.1-2の藤本・翠川(2003)の表層地盤速度増幅度を1.13で除して得られた値を本検討の「詳細法工学的基盤」（S波速度500m/s）から地表までの速度増幅度とし、これを図7.1-1の最大速度に乗ずることにより、図7.1-3の地表における最大速度を算出した。算出された最大速度は、一部の地域で50cm/sを超えるものの、大半の領域では30cm/s以下である。
　図7.1-4には、地表の最大速度から翠川・他 (1999)の方法により換算された計測震度分布を示す。本検討により求められた図7.1-4の計測震度分布は、図5-4、図5-5に示した1968年十勝沖地震の際の震度分布と調和的である。細かく見ると青森県西部には図5-5の震度と比較して図7.1-4の計測震度がやや大きい地域も見られるが、火山フロントよりも西側で地震波の減衰が大きくなる効果が計算には考慮されていないためと考えられる。また、1968年十勝沖地震の際の下北半島にあるむつの震度は5であったが（気象庁、1969）、この付近の計測震度は6となっている。

7.2　簡便法との比較

　簡便法と統計的グリーン関数法（詳細法）により評価された計測震度分布（図5-3と図7.1-4）を比較すると、概して詳細法による計測震度の方が簡便法による計測震度よりも大きい。
　これを定量的に比較するため、図7.2-1には、「詳細法工学的基盤」上面の最大速度値と簡便法で用いた司・翠川 (1999)の最大速度の距離減衰式との比較を示す。「詳細法工学的基盤」は が500m/sであるため、「詳細法工学的基盤」上面の最大速度値を松岡・翠川 (1994)による表層地盤の速度増幅率算定式を用いて =600m/s相当に補正したものを図7.2-2に示す。統計的グリーン関数法による計算結果を補正した値は、断層から近距離では距離減衰式の「平均値＋標準偏差」より大きく、やや遠方では距離減衰式の「平均値＋標準偏差」と同等のレベルを中心にばらついている。

7.3　結果の考察

　1968年十勝沖地震の3地点での観測波形と計算波形、及び、気象台観測点2地点を含む5地点の震度と計測震度が整合するように統計的グリーン関数法に基づくフォワードモデリングにより震源モデルを設定した結果、統計的グリーン関数法による計算波形が観測波形と合うような震源モデルを設定することができた。この震源モデルに対して統計的グリーン関数法により計算された計測震度は、1968年十勝沖地震の震度（図5-4、図5-5）とほぼ対応しており、青森県の太平洋岸の一部で震度6となった。
　一方、簡便法に基づく予測地図では、観測された震度よりも計算された計測震度の方がやや小さい傾向があった。これは、1968年十勝沖地震が同じ規模の平均的な地震よりも大きな地震動をもたらすという地域的な特徴を反映しているものと考えられる。